【研修動画数5000本以上、研修は対面から動画へ急速に移行】WEB研修システム「e―JINZAI」シリーズが普及拡大

　人材育成に重点を置く企業が増えている。そして主流になりつつあるのがオンライン研修。その主役となっているのが吉岡マネジメントグループのグループ企業「ビズアップ総研」（本社・東京都港区）。同社が提供するWEB研修システム「ｅ–ＪＩＮＺＡＩ」シリーズの普及が進んでいる。

コロナ収束後もオンライン研修を継続

　成長を続ける高業績企業の共通点の一つとして人材の充実が挙げられる。
　こうした企業は特段、採用に長けているというわけではない。標準的な人材を採用し、「教育」することで戦力化している。
　企業が研修に重点をおいているのは市場規模からもわかる。２０２１年の研修市場規模は５３５０億円とも言われ、この10年間だけで約７００億円も伸びている。
　ただし、教育には多額の費用を要する。自社で教育する環境を整えるのは困難であり、外部の教育機関を利用すればコストがかさむ。
　そこで普及してきたのがオンライン研修。コストを抑えながら、効果的な研修を受けられると導入企業は右肩上がりで増え、コロナ禍を機に大企業でも普及が加速した。当初は従来型の対面研修の代替としての側面もあったが、今や企業規模を問わず、導入企業の多くがこのオンライン研修のメリットを享受している。
　コロナ収束後も講師派遣型研修の約４割、公開講座の約６割がオンラインに推移すると予測されている。
　空き時間を利用するなど時間効率が良く、講習会場費や交通・宿泊コストが削減できるのだから当然だ。

体系的な「e―JINZAI」シリーズ

　オンライン研修は対面型研修をそのまま動画にするだけではうまくいかない。
　そうした中で独自のメソッドと豊富な研修動画数によって構成されるＷＥＢ研修システム「e―JINZAI」シリーズが好評だ。
　手がけるのはビズアップ総研（本社・東京都港区）。道内最大の経営コンサルティング会社「吉岡経営センター」を中核とする吉岡マネジメントグループの一員だ。
　同グループは税理士の吉岡和守会長が築き上げた一大グループ。今では全国に11の士業グループと、クラウド会計などの先端分野に取り組む４つのビズアップグループがある。２代目の吉岡高広社長も路線を継承し、業容を拡大している。「e―JINZAI」シリーズは「企業」「税理士・会計事務所」「金融機関」「生命保険代理店」「高等教育機関」「自治体」向けをラインナップ。基本レベルからスタートし、徐々に高次スキルを習得する体系的な研修構造となっており、受講者の負担を最小化しつつ、効果的・効率的に学びを進めることができる。
　例えば、企業向けの「e―JINZAI for business」ならば、
「階層別基礎研修」「階層別テーマ研修」　によって、ビジネスパーソンに不可欠な基礎的素養を階層別に身につけた後に、一般企業の６大部門に求められる専門知識・スキルを職階別に網羅した「専門職研修プログラム」を学ぶ。
　次に「自己研鑽・課題解決型研修」では「自己啓発」「キャリアアップ」「タレント開発」の３つの分野から能力開発を行い、さまざまな問題に対して解決策を導き出すスキルを習得させる。

５０００本以上の動画で各研修を網羅

　かつては、研修は新入社員のためのものと思われてきた。しかし、多くの企業は、中堅社員や幹部にも研修が必要だと認識している。
　上図は厚生労働省が行った「能力開発基本調査」だが、ここでもこの傾向は顕著。その後に続く「ビジネスの基礎知識」「法務・コンプライアンス」「コミュニケーション能力」まで含め、「e―JINZAI」シリーズはあらゆるニーズに対応している。
　これらを実現させるための動画数は５０００本以上。いずれも各分野の一流講師陣による研修動画であり、他の追随を許さない状況だ。
　パソコンやスマホから24時間３６５日利用でき、管理者もひと目で受講状況が確認できるなど使い勝手の良いシステムとなっている。
　コスト面でも優位に立つ。例えば「e―JINZAI for business」は、月額４万円で１００人まで時間制限なく利用し放題。初期費用が不要なのも大きな魅力だ。