【就活特集】将来性◎、育成力の定評、若手が活躍etc. 我が子が成長できる会社

就職活動は売り手市場だが、膨大な企業情報の中で若い世代が悩むケースは多い。こんな時こそ社会人の先輩である親からの適切なアドバイスも重要となるはずだ。本特集では将来性や育成力に定評がある企業を紹介した。

新卒内定率はコロナ前の水準まで回復

2023年２月に文部科学省と厚生労働省が行った内定率の共同調査では、３月に大学、短期大学、専門学校を卒業予定者の内定率は90.8％だった。前年同期比と比較すると、1.1ポイント上昇してコロナ前の水準に回復した。
新型コロナが落ち着き始め、景気が回復傾向にあることで、企業側の採用意欲が高まった結果と考えられる。
大手就職活動サイトが、22年３月に発表したデータによると、就活生が企業選びで重要視するポイントとして最も多かったのは「働きやすさ」で40.3%だった。次に多かったのが「仕事のやりがい」で24.3％。３番目に多かったのが「福利厚生の充実」で7.7％、４番目に「企業理念やビジョン」で7.4％、５番目に「会社の安定性」で6.0％と続く。
いまや昭和的な「バリバリ働いて稼ぐ」という考えは消えうせた。仕事や働くことに関する価値観、就活の企業選定ポイントは時代とともに変容しているといえる。
一方で、22年10月に厚生労働省が発表した「新規学卒就職者の離職状況」を引用すると、19年大卒者の３年以内離職者率は31.5％で、以前として３割が３年以内に退職している。
退職を避けるために重要となるのが、多方面からの情報収集だ。特に就活生にとって親からのアドバイスは重要。もちろん就職は働く本人の意思が最優先であり、親の過度な介入は子どもの負担となりかねない。しかし社会人の先輩として実際に働いてきた言葉には説得力がある。

的はずれな「アドバイス」を避けるために

とはいえ、いまの親世代である50代は、1990年前後のバブル期に就職している。約30年も前の就職市場と現在では、取り巻く環境が大きく異なっている。
そのため、まず親世代の知識のアップデートが必要だ。人気の企業名だけ見ても、かつて主流だった業種や業態が衰退し、ITなどに代表される新たな分野が増えている。
また、現代の就職活動における情報収集はインターネットを中心としたものに変化しているのも特徴だ。
しかし、本当に良い企業を探すには、就活サイトなどの採用情報や企業が自社でPRするホームページだけでは限界がある。若い世代はあまり使わないが、テレビやラジオ、新聞などの他媒体も積極的に用いて、客観的な視点から選びたい。
弊誌「財界さっぽろ」でも道内経済誌としての総力を結集し、名門からベンチャーまで15社を厳選した。創刊60年の中で培われたネットワークを生かしており、いずれも若い世代が働きやすく将来性があり、育成力も高い企業ばかりだ。
キーワードは「我が子が成長できる」で、インフラ分野を下支えする建設業や高い技術力を有する製造業、優秀なドライバーを擁する物流業、新進気鋭のIT業など幅広い業種を取り上げる。
就活がゴールではなくスタートであることは大前提だが、子どもが進路に悩んでいたら手助けするのは親の務め。ぜひ我が子が理想の内定を勝ち取るための情報収集に活用してほしい。